【カウンセリングとは？】職場カウンセリングの意味や役割について

メンタルヘルスの重要性が叫ばれている昨今、従業員に対する福利厚生の一環として職場カウンセリングを導入する企業が増えています。

職場にカウンセラーを常駐させたり、外部の臨床心理士・公認心理師に気軽に相談できる環境を整えたり、さまざまな手法が試されるようになりました。

今回は、そもそもカウンセリングの意味・役割を確認していきましょう。

なんとなく「カウンセリングが必要」という印象を持っていても、有用性を実感できていない人も多いものです。

本記事を参考にカウンセリングのメリットを知り、メンタルヘルス向上にお役立てください。

【カウンセリングとは？】

カウンセリングとは、臨床心理士や公認心理師などとの対話により個々が抱えている心理的な問題を解決する手法です。

困っている出来事に対して問題解決的にアプローチするカウンセリングもあれば、カウンセラーとのコミュニケーションを通し、思考や気持ちを整理する場として用いるカウンセリングもあります。

ひとりひとり異なる価値観を受け止め、困りごとの解決に向かったり、自分らしく生きるヒントを授けることがカウンセリングの目的だと言えるでしょう。

【カウンセリングの意味・役割】

カウンセリングの意味・役割は、相談内容やシーンに応じて変動します。

代表的な意味として下記が挙げられるため、それぞれの性質の違いを理解していきましょう。

➢ アドバイスによる悩みの解消・解決

相談者の悩みに対し専門的な立場からアドバイスをおこない、悩みの解消・解決を目指します。

ときには認知・行動・感情・身体感覚の悪循環を分析し、小さな変化から生活全体の変化を目指す認知行動療法など、症状の軽減や問題の解決を目指すケースも少なくありません。

専門家だからこそできるカウンセリングの手法だと言えるでしょう。

➢ 傾聴・共感によるストレスの緩和

相談者の悩みを否定することなく傾聴・共感し、ストレスの緩和を目指します。

「最後まで話を聞いてもらえた」「困ったときに相談できる場がある」という安心感を醸成しやすくなり、ひとりで悩みを抱え込んでしまう人を減らす効果があります。

心を軽くし、自分の気持ちを整理し、あるがままの自分を受け入れる自己肯定感を育む場として、カウンセリングは重要な役割を担っているのです。

➢ 心理教育・医療機関との連携

病気や薬に関する専門的な情報を提供したり、医療機関の受診が必要かの判断と受診勧奨もカウンセリングの役割です。

知人・友人に指摘されるときは頑なな態度をとってしまう人で勧奨専門家からのアドバイスであれば素直に検討してくれるケースも多いものです。

特に重篤な問題を抱えている人には、病院・保健所・母子生活支援施設・児童相談所・福祉ホームなどありとあらゆる医療・福祉と連携しながら解決策を提示することもあります。

【従業員に職場カウンセリングの機会を提供するメリット】

従業員が気軽にカウンセリングを利用できるよう、環境整備をしている企業が増えています。

なぜ個人でカウンセリングを受けるのではなく企業主体で実施するのか、メリットを探っていきましょう。

①従業員のメンタル不調を予防できる

カウンセリングにより従業員のストレスが緩和できれば、メンタル不調の予防に役立ちます。

メンタル不調による休職・退職を防いだり、ストレスによるプレゼンティーズムやアブセンティーズムを解消したりする効果があるでしょう。

従業員が日々いきいきと働く活発な組織にするため、カウンセリングの機会を設けている企業が多いのです。

②休職者のスムーズな復職につながる

うつ病や適応障害など、メンタル不調による休職者は、適切にサポート・支援しないと復職できずに退職となってしまったり、復職後も再度休職してしまいがちです。

「元いた部署に迷惑をかけたことが忍びなく、戻りづらい」「腫れ物に触るような扱いを受けてつらい」など目に見えない問題に発展している可能性も考えられます。

休職中から復職後にかけて職場カウンセリングを用いて復職に対する不安を払拭したり、提携しているリワーク機関を用いることで、スムーズな復職を支えることが大事となります。

③業務パフォーマンス・集中力が向上する

従業員のストレスが減ると、業務パフォーマンスや集中力が向上します。

健康問題が業務パフォーマンスに与える影響は大きく、日本では毎年6.2兆円程度の損失が起きていると試算されました。

メンタルヘルスの不調は特に深刻であり、パフォーマンスが8.8％低下すると言われています。

限られた時間で効率よく働くためにも、カウンセリングによるストレスケアの必要性が高まっているのです。

（参考：健康日本21推進フォーラム「疾患・症状が仕事の生産性等に与える影響に関する調査」）

④自社が抱える課題を発見しやすくなる

カウンセリングを担当する臨床心理士・公認心理師などの専門職は、会社外部の医療機関やEAP企業から派遣されているケースが多いです。

そのため、社員は忖度することなく現状の置かれている状況や苦しい点について話すことができます。

心理士は必要な情報は人事部と共有しながら状況の改善を図るため、普段は管理者側には見えていなかった部署の問題や人間関係上のトラブルが発見しやすくなります。

【職場カウンセリングを導入するときのポイント】

最後に、職場カウンセリングを導入するときのポイントを探っていきましょう。

効果的なカウンセリングとするか、形だけのカウンセリングとなってしまうかの分岐点でもあるため要注意です。

➢ 守秘義務の範囲を明確にする

注意点として、カウンセリングで話した内容・情報がどこまで提供されるか、あらかじめ守秘義務の範囲を明確にしたうえで従業員に伝えておく必要があります。

「カウンセリングを受けたら相談内容が会社にバレるんじゃないか？」と危惧する従業員は多く、本当はカウンセリングを受けたいのに受けられないことも多いです。

カウンセラー以外の誰にも情報を提供しない完全な守秘義務を貫くのか、人事部社員などごく限られた範囲にのみ情報共有するのかをあらかじめ伝えておけば、カウンセリングの利用控えを防げるでしょう。

特に休職者支援や復職後のフォローアップを目的とするカウンセリングの場合、人事や産業医との連携をすることをおすすめします。

労働環境や安全配慮義務を見直すきっかけにもなるため、情報共有する意義・意図を伝えて理解してもらいましょう。

➢ オンラインカウンセリングなど環境を整える

オンラインカウンセリングなど、カウンセリングを受けやすい環境を整えることも必要です。

配属が遠方のオフィスであったりテレワーク中であったりする場合でも、カウンセリングを受ける機会が得られます。

「カウンセリングを受けていると同僚に知られたくない」という心理にも配慮し、就業中だけでなく就業前後にカウンセリング時間を設けてもよいでしょう。

カウンセリングに対する心理的抵抗感をなくし、誰でもウェルカムな開けた場とすることで、利用率を各段に上げることができるのです。

【まとめ】

カウンセリングは、うつ病や適応障害などのメンタル不調を抱えている人だけのものではありません。

日々のちょっとしたストレスや悩みを気軽に相談できる場としてカウンセリングを活用できれば、プレゼンティーズムの解消や業務パフォーマンスの向上に寄与してくれるでしょう。

弊社フェアワークでは、職場カウンセリング・提携医療機関でのリワークプログラムの提供・産業医および顧問医契約など、従業員のメンタルヘルス支援と企業の健康経営を支えるさまざまな取り組みを実施しています。

自社が持つ人的資本を大切にする手法として、職場カウンセリングの導入をご検討してみてはいかがでしょうか。

そのほか、ストレスチェックや、組織サーベイ、ストレス対策セミナーまで、まずはお気軽にお問合せください。