【従業員エンゲージメントとは?】高い企業の施策事例や評価指標を解説!

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企業の人材戦略の評価指標として、「従業員エンゲージメント」が注目されています。

従業員エンゲージメントが高いと、従業員が一時のモチベーション変化に左右されることなく安定して高いパフォーマンスを発揮してもらうことが可能です。

働くこと自体に幸福を感じる「ワークエンゲージメント」とも両立しやすく、従業員の離職防止・生産性向上に貢献してくれるでしょう・

今回は、従業員エンゲージメントを高めるメリットについて解説します。

従業員エンゲージメントを評価しながら向上施策を採用している企業の事例も紹介するため、今後にお役立てください。

【従業員エンゲージメントとは?】

従業員エンゲージメントとは、従業員が自社に対して抱く愛着心・貢献心のことを指します。

「他の会社にはない自社のよさがある」と実感できている場合、従業員エンゲージメントは向上しやすくなるでしょう。

従業員エンゲージメントは「愛社精神」「従業員満足度」とは少し異なります。

愛社精神や従業員満足度は、「手を抜いてもほどよく稼げるから」「仲良しな従業員が多いから」などの理由で向上することもあるでしょう。

一方で従業員エンゲージメントは、ただ会社に満足することに加え、「貢献したい」という気持ちにまで心が育っていることが特徴です。

そのため、従業員エンゲージメントの向上は離職防止だけでなく生産性向上にも寄与すると言われているのです。

【従業員エンゲージメントを高めるメリット】

従業員エンゲージメントを高めるメリット

ここでは、従業員エンゲージメントを高めるメリットについて詳しく深掘りします。

エンゲージメント向上施策を実施するときは、どのメリットを最大化したいかイメージしておくとよいでしょう。

①離職を防止できる

自社に対し「他社にはない良さがある」と感じている場合、転職を理由にした離職を予防できます。

妊娠・出産・介護・病気療養などやむを得ない理由で退職を選んだとしても、落ち着いてから自社に再就職してくれる可能性があるでしょう。

優秀な人材の流出を予防するための施策として、従業員エンゲージメントの向上が有効だとわかります。

また、従業員からの紹介を経て雇用する「リファラル採用」にも、エンゲージメントの醸成が欠かせません。

社内体制に対する良い口コミが回れば、自然と採用活動も効率化しやすくなるのです。

②生産性が向上する

従業員エンゲージメントが高いと自然とモチベーションも高くなり、生産性が向上します。

クレームやトラブル、プライベートなどの影響で一時的にモチベーションが下がっても、根底にある「会社に貢献したい」という気持ち自体がブレることはないでしょう。

モチベーションダウンからの復活も早く、自ら努力できる人材として成長します。

自主的に課題を発見したり、自発的にノウハウを共有したり、積極性が増すこともメリットです。

③顧客満足度が上がる

仕事への積極性が高まり生産性が向上すると、その働きは顧客・取引先にも還元されます。

「手厚くサポートしてくれるため利便性が高い」「他の企業にはないアドバイスを得られる」など評判が高まり、顧客が顧客を呼ぶ良いサイクルが構築できるかもしれません。

リピーターや単価上昇など、目に見える成果も出てくるでしょう。

つまり、従業員エンゲージメント向上をはじめとする人材投資は、巡り巡って企業成長につながると分かります。

④社内コミュニケーションが活発になる

従業員エンゲージメントが高いと、社内コミュニケーションが活発化することもメリットです。

上司・同僚をライバルとしてではなく手を貸しあう仲間として見るようになり、自分が持つノウハウやナレッジを積極的に共有するようになるでしょう。

報告・連絡・相談が密になったり心理的安全性が向上したりする効果もあります。

また、社内コミュニケーションが活性化すれば新たなイノベーションも生まれます。

自分ひとりでは思いつかなかったアイディアが同僚からの何気ない一言で誕生するなど、さまざまなメリットがあるのです。

【従業員エンゲージメント向上施策の成功事例】

従業員エンゲージメント向上施策の成功事例

従業員エンゲージメント向上施策を成功させるには、現在の自社従業員のエンゲージメントがどの程度なのか、正確に知る必要があります。

「エンゲージメントサーベイ」と呼ばれる調査ツールを使えば、個人ごとのエンゲージメントだけでなく部署別・年代別・役職別・地域別のエンゲージメントを可視化できるため、活用してみるとよいでしょう。

下記では、エンゲージメントサーベイを使って従業員エンゲージメント向上施策に成功した事例を紹介します。

➢ 株式会社リクルートホールディングス

株式会社リクルートホールディングスでは、エンゲージメントサーベイの結果を活かし職場単位でのディスカッションを繰り返しています。

企業レベルではなく部署・チーム単位でエンゲージメントレベルを計測し、自分のいるチームに何が足りないか・どんな施策が有効かを従業員同士で直接話し合うようになりました。

「ITエンジニアなど高度専門職の採用を強化すべき」「国際法務・税務に対応した専門家を採用してほしい」などの施策も、現場からの声から生まれています。

自分の意見が経営やチームビルディングに活きるという実感は、従業員エンゲージメントの向上に寄与するでしょう。

誰であっても自由に意見を言い合える社風の醸成にも役立ちそうです。

➢ ソニー株式会社

ソニー株式会社におけるエレクトロニクス事業およびゲーム事業では、グローバル従業員を含む約6万人に対し定期的なエンゲージメントサーベイを実施しています。

サーベイの結果は即日集計され、マネージャーとメンバーそれぞれに提供されるため、リアルタイムで状況を把握したいときにも便利でしょう。

これによりマネージャー層と現場従業員のコミュニケーションが生まれたり、よりタイムリーな施策が打てるようになったり、メリットが生まれています。

ソニーは人材戦略のフレームワークとして「Attract(人材獲得)」「Develop(人材育成)」「Engage(従業員エンゲージメント)」を掲げる会社でもあります。

3つ目である「Engage(従業員エンゲージメント)」を達成するために、サーベイが欠かせないと言えるでしょう。

➢ エーザイ株式会社

エーザイ株式会社でも、約1万人の従業員を対象にエンゲージメントサーベイを実施しています。

エンゲージメントのレベルの数値で可視化できるだけでなく、経営層からトップダウン型で周知・共有される企業理念やミッション・ビジョン・バリューの浸透度合いを計測していることも特徴です。

自社が目指す方向性と個人が持つ目標が合致したとき、エンゲージメントは大きく向上すると言われています。

その第一歩として自社が目指す方向性を理解してもらう必要があるため、エンゲージメントサーベイを効果的に活用しながら施策を打つのが有効だと分かる事例です。

【まとめ】

従業員エンゲージメントが高い企業は、従業員が退職せず、優秀な人材を獲得しやすく、生産性や顧客満足度が向上するなど多くのメリットを受けられます。

「愛社精神」や「従業員満足度」以上の貢献心を育みたいときこそ、従業員エンゲージメント向上施策を打つべきだと言えるでしょう。

FairWork surveyは、エンゲージメントサーベイもできる組織および個人のコンディション可視化ツールです。

まずは自社の現状を正しく把握したいシーンや、採用した施策が効果を発揮しているか都度フィードバックしたいシーンでお役立てください。

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