【ストレスチェック制度とは?ストレスチェック項目とストレスチェック結果の見方について】

ストレスチェック制度とは

近年、ストレスなどが原因でうつ病適応障害と診断され、知らないうちに心身がぼろぼろになって会社を辞める社員が増えています。では、うつなどのメンタルヘルス不調をきたすストレスを防止するのに大事なことはなんでしょうか?

そこで、必要とされるのがストレスチェック制度です。

この記事ではストレスチェック制度のストレスチェック項目ストレスチェック結果の見方について紹介します。

ストレスチェックをこれから実施予定の管理職の方、また、ストレスチェックで高ストレスだった方の参考にしていただければ幸いです。

目次

【ストレスチェック制度とは】

ストレスチェック制度とは

ストレスはうつ病の予防や業務の安全性を維持するために大きな課題として取り上げられています。

しかし、病気のように血液検査や健康診断で数値として示されるわけではありません。普通に過ごして仕事をしているだけでは、自分にどのくらいのストレスがかかっているのかを深く知ることは難しいといえます。

そこで、職場などで実施されているのがストレスチェック制度です。

このストレスチェック制度とは、Webまたは質問表などを使って企業が「労働者のストレスがどのような状態にあるのか?」を調べる方法のことです。

「労働安全衛生法」という2014年に創設・改正された「労働安全衛生法の一部を改正する法律」の第66条の10に該当する事業者に対して50人以上の労働者を抱える場合年に一度の検査が2015年から義務付けられています。

制度目的としては、労働者が抱えるメンタルヘルスの不調を未然に予防することやストレスの少ない労働環境を作り出すきっかけとすること、そして、本人のストレスに対する気づきを与えることなどです。

ストレスチェックのメリットとして、うつを予防して、健康な労働者が働けるようにストレスと向き合う場を事業者が用意できることが挙げられます。企業としてもうつ病や適応障害で業務に穴が空き、人材が不足するのは避けたいところです。

ストレスチェック制度は、それ自体がストレスを避けることのできる方法ではありませんが、ストレスの状態を知り、本人が適切な処置を取れるようにした簡易な調査方法といえます。

[blogcard url=”https://fairwork.jp/stress/”]

➢ 健康診断と異なる点

健康診断

ストレスチェック制度は問診票のような質問票に回答させるという点で健康診断を連想させますが、実際は健康診断と大きく異なります。まず、基本的に健康診断は労働者に対して義務化されており、法的に必ず受ける必要があります。

しかし、ストレスチェックを労働者が受ける義務はありません。

事業者は調査を強制することができず、受けたくない場合には拒否することも可能です。

そして、企業側はその人に対して人事的な強権を発動することも許されていません。あくまでも事業者が毎年実施するという企業の義務です。

また、ストレスチェック制度が健康診断と異なる点はもう一つあります。それは、健康診断が事業所へ診断結果が報告されるのに対し、ストレスチェック制度は本人が了承しない限り公表も報告もされないという点です。

なぜそのような取り扱いができるのかといえば、ストレスチェック制度は事業所全体が主体となって行うのではなく、担当者を決めて実施するからです。

つまり、担当者と本人以外にストレスチェック制度の調査結果を知られることはなく、担当者は事業所にも個別の情報としても一切開示することはできません。

そもそも担当者というのは医師保健師公認心理師などが基本であり、企業の社員など素人が勝手に行うことはできません。

どのように実施するかの具体的な部分は、厚生労働省が導入マニュアルや質問表の事例などの提供を行っているため、事業所でこれから実施を予定する場合には確認するのが手っ取り早いでしょう。

[blogcard url=”https://fairwork.jp/stresscheck-3/”]

【ストレスチェック項目と決め事】

ストレスチェック項目

ストレスチェック制度には、「ストレスの要因に関する項目」「心身のストレス反応に対する項目」「周囲のサポートに関する項目」などに評価点を付けて、そのうえで合計評価を決めるようになっています。以上の3項目は、複数の質問から得られる結果が評価点となります。

質問には当てはまるものに「○」をつけるシンプルな質問票となっており、業務の負担に関連したストレス項目やメンタル面で近いものを聞くとなどの質問が盛り込まれます。そして、周囲のサポートとしては人間関係で相談や話をできる人についての関連質問です。最後は満足度を直接問うて、質問票は終了となり、ストレスチェック制度を受けた人の負担も大きくありません。

(近年ではWebによるストレスチェックも提供され、負担はより軽減しました。)

項目については以上ですが、ストレスチェック制度を始めるにあたっては、さまざまなことを事前に決めておく必要があります。例えば、以下のような部分についてです。

  1. 誰に対して質問を行うのか
  2. 担当者を誰にするのか
  3. 質問票の具体的な項目はどうするのか
  4. ストレスの高い人をどう判断するのか
  5. 面接指導の申し出や実施を誰にどうやるのか
  6. 調査結果の保存はどうするか
  7. 集団分析はどうするか

これらは取り決めて社内規定に明記し、ストレスチェック制度に関わる人や受ける人に公にして周知させておくことが大切です。実施に必要なことが決まれば、具体的な部分も詰めることができるでしょう。

[blogcard url=”https://fairwork.jp/occupational-physician/”]

【ストレスチェック結果の見方】

ストレスチェック結果

ストレスチェック制度は、先述の通り評価点などにしてチェックし、高ストレスなら医師による面接指導が必要となります。

そこで、ストレスチェック結果の見方は、「ストレスプロフィール」として示されるグラフでチェックします。

高いゾーンと低いゾーンに分けられており、その枠から低いゾーンに評価点があるのか、高いゾーンに評価点があるのかで見分けます。

一般的にストレスの高い範囲は評価点の低いグラフの中心に近づくほど強くなり、評価点が高く中心から離れるほどストレスは低いと判断されます。つまり、項目の評価点が高く、中央から距離を取るほどストレスが低くて正常な結果となるのです。

特に2つ目の項目である「心身のストレス反応に対する項目」の結果は、すでにストレスがある前提でどのように心身に影響を与えているかを見ます。

つまり、この項目でストレス反応についての項目が多く当てはまる場合は評価点が低くなり、不安感やイライラ感、疲労感、活気、身体愁訴など6つにそれぞれ広がるグラフでストレスが高いと判断されるのです。

[blogcard url=”https://fairwork.jp/stresscheck-2/”]

【まとめ】

いかがだったでしょうか?本記事ではストレスチェック制度の概要やストレスチェック結果の見方などについて紹介しました。

ストレスチェック制度は事業者に義務化されているメンタルヘルスを重視するための調査で毎年欠かすことのできないものです。しかし、実施にはさまざまな取り決め、手順を把握し、質問を配って本人に結果を知らせる必要があります。

そのうえで、高ストレス者には産業医による面接指導ストレス対策セミナーを案内するなど、ストレスを自覚してもらい、必要な措置を講じるわけです。うつ病や適応障害の予防を実現するためにも、地道な調査と措置の実施が有効なのです。

Fairwork では、精神科医・公認心理師をはじめとする専門家チームが、健康経営に必要不可欠な指標を調査し、社員の皆様が最高のパフォーマンスを発揮することができる企業づくりをご支援いたします。

精神科医による産業医契約ストレスチェック(Web/紙の両方に対応)からストレス対策セミナーまで、まずはお気軽にお問合せください。

社員の健康リスクを
すっきり解消!
専門性に基づく

ソリューションを実現する

メンタル休職者の発生に伴う
多大な人事コストの削減、
ストレスチェックや”問題社員”対応まで、
実績を持つ専門職チームにお任せください

この記事をシェアする!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!
目次
閉じる