【組織サーベイとは？】目的や設問項目の例、おすすめツール紹介

組織サーベイとは、組織の状態をリアルタイムで可視化するための調査です。

組織の問題点・課題点を浮き彫りにしやすく、部署・年代・役職・地域ごとに異なる特徴もわかるため、マネジメントやチームビルディングに活かすことができるでしょう。

今回は、組織サーベイを実施する目的や可視化できる項目について解説します。

最後にはおすすめの組織サーベイツールにも触れるため、ぜひご確認ください。

【組織サーベイを実施する目的】

まずは、組織サーベイを実施する目的をチェックしていきましょう。

何のために自社課題を浮き彫りにしていくか理解できれば、意義が分かります。

① 組織課題を数値として可視化できる

組織サーベイをすることで、組織課題を数値として可視化できるようになります。

例えば、モチベーションが高い従業員が多いにも関わらず離職率も高いという結果が出た場合、従業員のモチベーションに応えられるような評価・ポジションを与え切れていないことが疑われます。

透明性がある人事評価基準を構築したり、立候補制度など自らやりたい仕事に名乗り出られる仕組みづくりをするなどの組織改善が考えられるでしょう。

また、欠勤にまで至らない体調不良（プレゼンティーズム）を抱えている従業員が多いと分かれば、職場環境の見直しが急務です。

「隠れ残業」「隠れ休日出勤」が常態化していないか、経営層が気付かない場所でパワハラやセクハラが横行していないか、チェックする必要があるでしょう。

従業員から直接の訴えがなくとも問題点を把握しやすくなり、働きやすい職場づくりが叶いやすくなるのです。

② 従業員の離職防止・定着率向上に役立つ

組織サーベイを介して事前に自社課題が分かれば、先手の改革案を打ち出せます。

より従業員満足度を上げる取り組みをしたり、エンゲージメント向上施策をしたりしやすくなり、離職防止・定着率向上に貢献するでしょう。

従業員のニーズにマッチした施策を考案しやすく、「思うような施策にならなかった」というロスも防げます。

少子高齢化により労働人口が減少している昨今、優秀な人材を多く長く確保し続けることはどの企業にとっても必須の命題です。

組織サーベイを期に自社環境を見直してみるとよいでしょう。

③ 上司によるマネジメント資料として活用できる

部下のモチベーションやメンタル情報を可視化できれば、マネジメント資料として活用できます。

定期的に実施する1on1ミーティングやフィードバック面談の場がより充実し、心理的安全性を増す要因となるでしょう。

「詳しく言わなくても分かってくれる」という信頼感も構築でき、上司と部下のコミュニケーションがスムーズになる可能性が高いです。

信頼できる上司の存在は、モチベーションやエンゲージメントに大きく影響します。

これも離職防止・定着率向上施策として有効でしょう。

④ 手間なく実施できるため上司・従業員どちらの負担も軽減される

組織サーベイは、5分未満で完了するアンケート形式で実施するのが一般的です。

個別に従業員を呼び出してヒアリングする必要がなく、手間が生じません。

取引先への移動中や業務の合間にスマホひとつで回答できる工夫がされているツールも多く、従業員の負担を軽減できます。

また、組織サーベイツールを活用すれば集計・分析も簡単です。

部署・年代・役職・性別・地域ごとに細分化して組織の状態を可視化したり、特定の部下のコンディションを年間単位で調査したり、さまざまな取り組みが可能です。

紙アンケートの情報を手入力する手間も省け、効率よくサーベイしやすくなるでしょう。

【組織サーベイで可視化できる項目】

ここでは、組織サーベイで可視化できる項目を紹介します。

下記はあくまで一例であり、自社の課題に合わせてアレンジすることもできるため検討してみましょう。

➢ 仕事内容に関する項目

仕事内容に関する項目では、仕事への満足度を数値化できます。

など多数の項目を設定できるため、モチベーションを可視化しやすい項目と言えるでしょう。

反対に仕事に不満を感じている人がいれば、配置転換や業務調整を視野に入れることが可能です。

➢ 待遇・評価に関する項目

待遇・評価に関する項目は、その後の定着率に大きく影響するため項目として加えておくとよいでしょう。

などを一例に考えてみるとイメージしやすくなります。

異動・昇進への満足度がわかる他、同業他社と比較したときの給与水準も浮き彫りになり、制度改革のきっかけとなることも多いです。

➢ 職場の雰囲気・人間関係に関する項目

職場の雰囲気・人間関係など心理的安全性に関する質問をするのも効果的です。

など、職場の協力体制を問う質問にするとよいでしょう。

ここの数値が良いと、エンゲージメントが高まりやすくなります。

反対にどんなに給与水準が高くても人間関係が悪い場合、長続きしなくなってしまう可能性が高いため注意しておきましょう。

➢ 会社の経営方針に関する項目

会社の経営方針に関するサーベイをおこない、経営層と現場従業員の溝をなくしていくことも効果的です。

経営方針に関する質問を出すときは、あらかじめ質問の意図や狙いを従業員に伝えておくとよいでしょう。

正確なデータを得られるため、その後の教育プログラムに活かすことができます。

【おすすめの組織サーベイツール】

組織サーベイツールのひとつとして、「FairWork survey」をご紹介します。

「FairWork survey」は個人と組織のコンディションを可視化するためのツールであり、元・参議院の産業医が開発しました。

月次のアンケート方式で実施する「パルスサーベイ」を基本に、エンゲージメント・モチベーション・心理的安全性など、自由にアンケートをカスタマイズできる「センサスサーベイ」機能も搭載されています。

組織改善を図るうえで、課題の見える化と施策の効果測定のPDCAサイクルを回すためにご活用いただけます。

経済産業省が公表した「健康投資管理会計ガイドライン」に準拠しており、健康経営優良法人・ホワイト500・ブライト500を目指す企業様にも最適です。

サーベイ後の組織改善コンサルティングだけでなく、オンラインカウンセリング、産業医契約なども扱っているため、

「組織サーベイを実施したものの、どう改善していけばいいか分からない」

「メンタル不調で休職を繰り返す従業員がいるが、サポート方法を教えてほしい」

といったお悩みに対して、専門家（産業医や臨床心理士）によるフォローが手厚いことが何よりの特徴です。

【まとめ】

組織サーベイとは、組織の状態をリアルタイムで可視化するための調査です。

項目を自由に設定しながら自社課題を浮き彫りにできれば、その後の組織改革やチームビルディングに大いに役立てることができるでしょう。

「FairWork survey」などのツールを使えば、質問項目の設定・実施アナウンス・終了後の集計から運用までワンストップで進めることが可能です。

自社に合ったツールを選定し、効率のよい組織サーベイを実行していきましょう。

フェアワークでは、産業医・公認心理師をはじめとする専門家チームが、企業の健康経営推進をご支援いたします。

ストレスチェックや組織サーベイの実施、職場カウンセリング（EAP）まで、御社の課題についてまずはお気軽にお聞かせください。